■ 評価方法の基本的な考え方

ソフトウェア又はサービスの導入により、導入前に比べて環境負荷(CO2)が増加する量と削減する量を算出し、トータルでCO2の低減効果が見込める場合をソフトウェア・サービスのグリーン商品認定の条件とします。
例えば、インターネットの利用などで文書を共有することにより、新たな機器の使用に伴う電力や通信が必要になり、CO2が増加することが見込まれます。
しかし、同時に用紙の使用や人の移動、物の運搬等が不要となるために、増加分を上回る大幅なCO2が低減効果が見込まれます。

■ 環境負荷(CO2)の増減を評価する項目

１）物の使用、消費	紙、CD、消耗品など
２）物の移動	トラック輸送など
３）物の保管	図面、書類、機器などの保管
４）人の移動	車、電車、バスなどによる移動
５）オフィススペース	人、機器などのスペース
６）機器の電力使用	PC、プリンタ、サーバーなどの消費電力
７）ネットワーク利用	データ通信量
８）その他	上記以外で環境負荷の増減が見込めるものがある場合

■ グリーン商品としての判定基準

各評価項目の負荷の増減を合計して、トータルでCO2低減となることが必要条件で、さらに審査により、そのシステムの規模や削減効果を総合的に考慮してグリーン商品の認定を判断します。